サステナビリティ

環境

商品・サービスを通した環境への貢献OKI環境貢献商品

OKI環境貢献商品

OKIグループでは、「OKIエコプロダクツ」に代表されるハードウェア製品自体の環境配慮の他、気候変動の緩和と適応、資源循環、汚染予防などの環境に関連する社会問題の解決に貢献する商品やサービス、ソリューションを「OKIエコソリューション」とし、これらを合わせて「OKI環境貢献商品」と位置づけ、創出拡大を図っています。

OKI環境貢献商品

OKI環境貢献商品とは

OKIグループでは、「OKI環境貢献商品」を次のように定義しています。

環境貢献商品の基準

環境負荷の原因となるものや環境悪化の被害を減らすこと（定性・定量）
気候変動の被害を軽減すること（定性）
環境影響の管理業務を効率化すること（定性・定量）

貢献分野

脱炭素、省資源／廃棄物削減、化学物質の管理／汚染の予防、その他

貢献方式

その製品を使うことによる直接的な貢献、その製品を使うことによる業務の効率化を通して間接的に貢献することでも良いものとする

直接	その製品を使うことで直接的に貢献する。
直接	例：製品の省電力化、ビルエネルギーマネジメントシステム…省エネに貢献　　防災情報システム「DPS Core」…異常気象を含む防災や減災に貢献
間接	その製品を使うことで、業務が効率化した結果を通して等、間接的に貢献する。
間接	例：ITSサービス「LocoMobi®2.0」…道路情報の収集・分析を行う機能→渋滞を緩和　　→燃料消費量が減少→脱炭素化

環境貢献商品の例

環境テーマ		環境視点の取り組み例	商品・ソリューション例
気候変動の緩和（脱炭素化）	省エネルギー化	製品自体のCO2削減製品の消費電力低減、システム全体の電力・エネルギー消費量の削減（従来製品比以下）国際エネルギースタープログラムの適合	ビジネスホン、PBX、920MHz帯マルチホップ無線、ゼロエナジーゲートウェイ、ATM、現金処理機、プリンター
気候変動の緩和（脱炭素化）	省エネルギー化	CO2削減貢献ソリューション渋滞の緩和人や物の移動量や占有スペースの削減業務のアウトソースサービス	SaaS型ITSサービス、 ETC料金所システム、 VICSシステム、店舗デジタル変革ソリューション、生産設備連携IoTソリューション、マルチキャリア対応音声IoTゲートウェイ、920MHz帯マルチホップ無線、ATMフルアウトソースサービス
気候変動への適応	激甚災害への対応	災害発生時に被害を軽減大雨による河川の氾濫や下水道の氾濫（内水氾濫）、浸水被害を防ぐためのインフラ整備警戒避難体制の強化（インフラ設備監視）	防災情報システム、河川監視システム、消防システム、市町村防災行政無線システム、VoIP告知放送システム、危機管理型水位計、ゼロエナジーゲートウェイ
気候変動への適応	激甚災害への対応	社会インフラ設備等の状態を監視、計測して、異常が発生する前に修復	可搬ボート型マルチビーム測深機、光ファイバーセンサー
資源循環	省資源化	小型、軽量化、部品点数など（従来製品比以下）管理基準に基づいた化学物質の管理サーキュラーエコノミー関連（Products as a Service、モジュールや部品再利用、製品の共同利用）	ビジネスホン、PBX、ゼロエナジーゲートウェイ、マルチキャリア対応音声IoTゲートウェイ、ATM、現金処理機、プリンター
	省資源化	サーキュラーエコノミー関連（顧客使用時の省資源化、資源循環、設備の長寿命化支援システム）使い捨て製品の寿命を判断し、より長く使える製品を捨てずに使い続ける（サーキュラーエコノミー）	生産設備連携IoTソリューション、保守点検IoT
	リサイクル容易化	分離、解体、廃棄に配慮した設計	ビジネスホン、ATM、現金処理機、プリンター
	回収／リサイクル実施	使用済み製品や消耗品の回収システム	ビジネスホン、ATM、現金処理機、プリンター
	長寿命化／アップグレード	製品の長寿命化設計筐体や部品の共通化	ビジネスホン、PBX、AIエッジコンピューター、ATM、現金処理機、プリンター、トンネル非常用システム
汚染の予防	有害物質の規制	製品含有化学物質規制に適合管理基準に基づいた化学物質の管理	ビジネスホン、ATM、現金処理機、プリンター
汚染の予防	有害物質の規制	環境汚染の防止／軽減システム	製品含有化学物質管理・部品情報管理データベース

「未来に向けて」環境に対応する研究開発

OKIグループの研究開発は、そのすべてが環境への貢献を強く意識して取り組まれています。その中でも特に環境との関連性が分かり易いものについて、下表に列挙しています。

テーマ名	直接／間接	概要
レーザー振動センシング技術	直接	機械設備等の振動をレーザー光を用いて非接触にセンシングする技術。一台の機器と多数の光学センサーヘッドを光ファイバーで分岐・接続することで、広範囲な施設内における多点の機械設備の振動を一台で計測、効率的な予兆保全へ貢献。
ゼロエナジーIoT技術	直接	太陽光発電と無線通信の組合せにより通信／給電線の敷設が不要な省電力IoT技術。設置容易な小型軽量構造だが、日本の日照環境に合わせた設計で、1年を通じて動作可能。多様なセンサーを接続し、山間部の構造物監視や法面や砂防ダムの監視などの防災・減災分野に貢献。
配送ルート最適化技術	間接	配送ルートの最適化において、配送先への分割配送を行うことで、車両数の削減や走行距離・走行時間の短縮によるCO2排出削減に貢献する技術。
遠隔作業支援技術	間接	工場などの現場の作業者を通信でつなぎ、遠隔から作業指導を可能とする技術。現場の作業にあわせ、ヘッドマウントディスプレイやウェアラブルカメラによる映像音声のほか、ジェスチャーなどの直感的な作業指示を伝達する仕組みを備え、作業指導の遠隔化により移動の抑制に貢献。
行動変容技術	間接	フードロスの削減につながる購買行動や、普段の階段利用の促進などをスマートフォン等を通じて個人に適したタイミングで声がけすることで、環境貢献につながる行動を推奨する技術。個人の行動傾向を推定し、それに基づく最適なタイミングで声がけを行う。

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公的研究費の不正使用および研究活動における不正行為等に係る通報も上記で受け付けます。

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