インフラモニタリングソリューション

monifiのイメージ

「monifi™(モニフィ:MONItoring service For Infrastructure)」は、多種多様なセンサーで取得したインフラ構造物(※1)の振動や河川の水位など、現場の情報を収集・分析することにより、インフラの劣化進行や災害状況を予測し、最適な予防保全を可能にします。

新商品「ゼロエナジー高感度カメラ」と連携させることで、広範囲でのインフラの巡回点検の自動化、遠隔地からの災害現場の目視確認など、総合的な防災DXが実現できます。


「monifi」サービスイメージ図

  • ※1 インフラ構造物:道路、上下水道、鉄道、港湾、通信、エネルギーなどに関する公共的な機能を有する構造物。

monifiの主な特長

  1. Agility(俊敏性):始めやすい
    • センサー情報の収集だけでなく、モニタリング基準(※2)に基づいた各種のモニタリング手法を標準搭載しています。
    • センサー1台からインフラのモニタリングが可能です。
  2. Scalability(拡張性):拡張しやすい
    • 多数のセンサーを接続できます。局所的モニタリングから大規模な防災DXまで対応可能です。
    • OKI製のセンサー機器のほか「MQTT(※3)」に対応する他社製のセンサー機器も接続可能です。また、センサー計測値を分析する手法はアドオンで拡張が可能です(※4)
  3. Usability(有用性):把握しやすい
    • モニタリング状況を表示する画面を利用者ごとにカスタマイズ(※5)できます。表やグラフ形式に加え、GISや図面重畳など位置的な状況把握が容易な表現形式を採用しています。利用者の視認性を高め、インフラの状況を多面的に把握することが可能です。
    • センサーでの計測値があらかじめ設定した閾値に達した際に、指定したメールアドレスへ通知するなど、センサー情報やモニタリング結果を関係者で共有できます。
  • ※2 モニタリング基準:モニタリング技術研究組合(RAIMS)のガイドラインに基づく閾値をモニタリング基準として採用。RAIMSは道路・高速道路の管理者、ゼネコン、建設コンサルタント、電気・通信メーカー、センサー・設備メーカーと各分野の専門家との相互扶助組織団体。RAIMSの成果は国立研究開発法人土木研究所より公表されている。
  • ※3 MQTT(Message Queuing Telemetry Transport):メッセージサイズが小さく、通信経路が不安定な個所でも利用でき、必要な消費電力も抑えることができる通信プロトコル。センサーネットワークなどIoT分野に使用することが適している。
  • ※4 モニタリング手法の拡張:接続するMQTT対応センサーの送信内容や追加する分析手法により調整が必要。
  • ※5 表示のカスタマイズ:センサー機器の種類や監視項目により表示可能な形式は異なる。

ダッシュボード ~現場データを見える化して迅速な判断を支援~

ダッシュボード

直感的に分かりやすい画面をニーズに合わせて合成し、センサーデータからインフラ構造物の状態診断を行い、異常時はメールで通知します。

  • 知りたい情報を1画面に表示
  • 各パネルのサイズ調整が可能
  • 指定期間のデータ抽出&グラフ表示
  • 確認したいデータをクリックして詳細確認
  • しきい値の超過時にメール通知

利用シーン(監視例)

利用シーン

  • 橋りょうの劣化(固有振動数)
  • 斜張橋の斜材ケーブルの張力診断
  • 橋脚の傾斜や河川の水位測定による洗堀状況
  • 光ファイバーセンシングによる道路の路面温度や盛土・のり面
  • 鉄塔・支柱・構造体の傾斜や振動
  • ダムの構造変化

ユースケース例


常時計測による状態把握により、適時適切な予防保全活動に活かし、安全性の確保や作業生産性の向上に貢献します

構成・価格例

構成・価格例

  • 機器本体購入費用・設置費用・通信費用は含まれません。
  • 契約期間・契約台数に応じた料金体系を設定しています。

電源・配線不要で、守りたい現場を昼夜問わず鮮明に撮影できる
ゼロエナジー高感度カメラ


ゼロエナジー高感度カメラ

ソーラー発電駆動により外部電源が不要で、夜間など暗い低照度環境でも照明を用いず鮮明に撮影ができます。橋りょうなど老朽化が進むインフラ構造物、あるいは河川氾濫や土砂災害などの状況を、昼夜を問わず監視することが可能です。

「monifi」と連携させることで、広範囲でのインフラの巡回点検の自動化、遠隔地からの災害現場の目視確認など、総合的な防災DXが実現できます。

  • このページに記載されている会社名、商品名は各社の登録商標または商標です。

Special Contents

      • YouTube

      お問い合わせ

      お問い合わせ