サステナビリティ

トップメッセージ

「社会の大丈夫をつくっていく。」
わたしたちの存在価値であり、未来への約束です。


代表取締役会長執行役員 兼 最高経営責任者 鎌上 信也、代表取締役社長執行役員兼 最高執行責任者 森 孝廣

1881年(明治14年)、近代日本の黎明期における初の国産電話機の開発から始まったOKIの歴史は、常に社会の現場の課題に寄り添い、モノづくりによってその解決に貢献するものでした。わたしたちはこれを継承し、長期的な視点で持続的な成長を考えていくべく、2031年の創業150周年において目指す姿である「“モノづくり・コトづくり”を通して、より安全で便利な社会のインフラを支える企業グループ」からバックキャストして取り組むべきテーマを設定、2020年度~2022年度を対象期間とする「中期経営計画2022」を推進しています。そのキーメッセージ「社会の大丈夫をつくっていく。」は、SDGsが目指す2030年、そしてその先の2050年の社会を見据えた、私たちの未来への約束です。

OKIグループは、この目指す姿を実現するための強みとして、これまで提供してきた製品・システム・サービス、すなわち140年にわたるモノづくり・コトづくりによって培った技術力、さまざまな機器群のインストールベース、そして多くのお客様との良好な関係を有しています。これらの強みを活かし、デジタル化の中で脚光を浴びているクラウドの世界、バーチャルの世界とはある意味対極にある、リアルの世界=エッジ領域のさまざまな現場が有する課題の解決につながる製品・サービスを創出し、「社会の大丈夫をつくっていく。」ことが我々の存在価値であると確信しています。

この認識に基づき、「社会の大丈夫をつくっていく。」ためのプロセスとして、2020年度、自社にとってのマテリアリティを特定しました。特定されたマテリアリティは、大きく区分して、社会価値創出に直結する「社会課題を解決するモノ、コトの実現」と、経営基盤強化につながる「ステークホルダーの期待に応える企業活動の実現」「モノづくりを支える基盤の強化」の3つです。解決すべき社会課題について、当社事業に関連の深い老朽化問題、自然災害、交通問題、環境問題、労働力不足、労働生産性、感染症拡大の7つをターゲットとして、課題解決に向けた施策を立案・推進しているほか、それぞれの項目に関して、関連するESGテーマを設定し、具体的な取り組みに落とし込んで実行しています。

こうした活動を通じて、社会と自社の持続的な成長を実現していくためには、さまざまな取り組みの状況をステークホルダーのみなさまに適切に開示し、課題解決における共創につなげていくことが大切だと考えています。本ウェブサイトを通じ、ステークホルダーの皆様にOKIグループの取り組みをご理解いただき、忌憚のないご意見をお聞かせいただければ幸いでございます。

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