サステナビリティ

トップメッセージ

「 社会の大丈夫をつくっていく。」企業として
持続可能な社会の実現に貢献します。


代表取締役会長執行役員 兼 最高経営責任者 鎌上 信也、代表取締役社長執行役員兼 最高執行責任者 森 孝廣

OKIの歴史は、1881年(明治14年)、近代日本の黎明期における初の国産電話機の開発から始まりました。以来140年以上にわたりさまざまな事業に取り組むなかで継承されてきた、社会の現場の課題に寄り添い、社会のインフラを支えるモノづくり・コトづくりによってその解決に貢献する姿勢は、「中期経営計画2022」のキーメッセージ「社会の大丈夫をつくっていく。」に端的に表されています。これはOKIグループの存在意義であるとともに、SDGsが目指す2030年、さらには2050年の社会を見据えた、私たちの未来への約束です。

OKIグループは、長年にわたるモノづくり・コトづくりによって培った技術力、さまざまな機器群のインストールベース、そして多くのお客様との良好な関係を強みとしています。これらの強みを活かし、デジタル化の中でもクラウドの世界、バーチャルの世界とはある意味対極にある、リアルの世界=エッジ領域のさまざまな現場が有する課題の解決につながる製品・サービスを創出します。これにより2031年(創業150周年)の目指す姿「“モノづくり・コトづくり”を通して、より安全で便利な社会のインフラを支える企業グループ」を実現し、「社会の大丈夫をつくっていく。」企業として、持続的な社会の実現に貢献します。

この認識に基づき、2020年度、あらためて自社にとってのマテリアリティを特定しました。社会価値創出に直結する「社会課題を解決するモノ、コトの実現」と、経営基盤強化につながる「ステークホルダーの期待に応える企業活動の実現」「モノづくりを支える基盤の強化」について、関連するESGテーマを設定し、具体的な取り組みに落とし込んで実行しています。このうち「社会課題を解決するモノ、コトの実現」においては、対応すべき社会課題として、さまざまな形で社会のインフラを支える当社事業に関連の深い老朽化問題、自然災害、交通問題、環境問題、労働力不足、労働生産性、感染症拡大を掲げました。なかでも重要性の高まる環境問題については、モノづくりを行う企業の責任として、「幅広い環境課題の解決に資する商品の創出」「商品をつくりだす自社拠点のCO2排出量ゼロ化」という二つのアプローチで中長期の目標を掲げ、取り組みを強化しています。

こうした活動を通じて、社会と自社の持続的な成長を実現していくためには、さまざまな取り組みの状況をステークホルダーのみなさまに適切に開示し、課題解決における共創につなげていくことが大切だと考えています。本ウェブサイトを通じ、ステークホルダーの皆様にOKIグループの取り組みをご理解いただき、忌憚のないご意見をお聞かせいただければ幸いでございます。

公的研究費の不正使用および研究活動における不正行為等に係る通報も上記で受け付けます。

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