サステナビリティ
ESGデータ
環境
環境データの対象範囲はOKIグループ全体です。
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |
|---|---|---|---|---|
| 温室効果ガス（GHG）排出量（※1）（※6） | ||||
| スコープ1（t-CO2） | 9,750 | 9,730 | 8,500 | 8,100 |
| スコープ2（t-CO2） | 68,700 | 65,900 | 62,400 | 51,800 |
| スコープ1+2（t-CO2） | 78,500 | 75,600 | 70,900 | 59,900 |
| 温室効果ガス排出量原単位 （スコープ1+スコープ2）（t-CO2／百万円） |
0.200 | 0.214 | 0.195 | 0.163 |
| スコープ3（t-CO2） | 1,450,000 | 1,410,000 | 1,360,000 | 1,510,000 |
| エネルギー使用量 （※6） | ||||
| 合計（MWh） | 444,000 | 440,000 | 414,000 | 354,000 |
| 再エネ導入量（MWh）（※2） | 65 | 86 | 6,650 | 36,700 |
| 廃棄物関連 | ||||
| 廃棄物総発生量（※3）（t） | 12,800 | 16,400 | 13,700 | 12,400 |
| 再資源化率（※4）（%） | 81 | 86 | 85 | 86 |
| 水使用量 | ||||
| 使用量合計（m3） | 1,729,000 | 1,724,000 | 1,692,000 | 1,596,000 |
| 排出量合計（m3） | 1,571,000 | 1,547,000 | 1,516,000 | 1,492,000 |
| 化学物質取扱量（※5） | ||||
| 使用量（t） | 552 | 517 | 477 | 359 |
| 排出量（大気／水系）（t） | 9 | 9 | 6 | 9 |
| 移動量（廃棄物／製品／下水道）（t） | 42 | 46 | 36 | 28 |
- ※1 GHGプロトコルイニシアチブの分類に沿って算出しています。
- ※2 毎年、第三者検証を受けており、第三者検証機関の指摘に基づき、過去を含めて算定結果を修正したものです。
- ※3 自社施設上の設備における発電、および非化石証書やJクレジットなどの再エネ証書の購入量の合計です。
- ※4 拠点からの定常的な廃棄物に限り、大規模な工事や移転などに伴う廃棄物は除いています。
- ※5 再資源化率＝再資源化量÷廃棄物総発生量（有価売却量を含む）
（目標値として社内の取り組みを適正に評価するために工事や移転に伴う廃棄物は規模を問わず除外しています。） - ※6 PRTR法（化学物質排出把握管理促進法）に関連する主な化学物質取扱量
- データの詳細はWebサイト「環境データ」をご参照ください。
社会
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 従業員数 （）内はOKI単体（名） |
15,639（4,395） | 14,850（4,760） | 14,452（4,740） | 14,439（4,648） | |
| 男性 | 12,054（3,819） | 11,400（4,117） | 11,123（4,077） | 10,860（3,959） | |
| 女性 | 3,585（576） | 3,450（643） | 3,329（663） | 3,579（689） | |
| 臨時雇用者数（名） | 2,444（461） | 2,598（416） | 2,740（563） | 3,016（708） | |
| 男性 | 1,456（284） | 1,604（289） | 1,711（411） | 1,900（542） | |
| 女性 | 988（177） | 994（127） | 1,029（152） | 1,116（166） | |
| 地域別従業員数（名） | 15,639 | 14,850 | 14,452 | 14,439 | |
| 日本 | 12,271 | 11,992 | 12,086 | 11,568 | |
| アジア その他 |
2,926 | 2,600 | 2,150 | 2,671 | |
| 米州 | 120 | 46 | 40 | 36 | |
| 欧州 | 322 | 212 | 176 | 164 | |
| 管理職男女比率（※5）（※6） （）内はOKI単体（%） |
|||||
| 男性 | 94.7（96.7） | 94.9（96.4） | 94.3（96.1） | 93.6（94.9） | |
| 女性 | 5.3（3.3） | 5.1（3.6） | 5.7（3.9） | 6.4（5.1） | |
| 平均勤続年数（※1） （年） |
19.5 | 19.9 | 19.9 | 19.6 | |
| 男性 | 19.9 | 20.6 | 20.7 | 20.4 | |
| 女性 | 16.2 | 15.4 | 15.1 | 15.0 | |
| 月間平均残業時間（※1） （時間／月） |
24.93 | 27.40 | 26.15 | 27.56 | |
| 労働者の男女の賃金の差異 （※1）（※6） | 全労働者 | － | － | 70.0 | 71.0 |
| うち 正規雇用 |
－ | － | 73.2 | 73.3 | |
| うち 非正規雇用 |
－ | － | 67.2 | 62.5 | |
| 有給休暇消化率（※1）（%） | 54.1 | 59.8 | 62.2 | 67.6 | |
| 育児休業取得率（※1）（※4） （%） |
56.7 | 63.8 | 82.9 | 79.3 | |
| 男性 | 50.6 | 52.9 | 81.7 | 78.6 | |
| 女性 | 100 | 116.7 | 87.5 | 81.8 | |
| 障がい者雇用比率（※2） （%） |
2.45 | 2.44 | 2.60 | 2.72 | |
| 採用数（※3） （新卒）（名） |
266 | 259 | 240 | 287 | |
| 男性 | 206 | 196 | 175 | 217 | |
| 女性 | 60 | 63 | 65 | 70 | |
| 採用数（※3）（キャリア）（名）退職率（※3） （）内はOKI単体 |
36 | 46 | 66 | 114 | |
| 男性 | 29 | 41 | 50 | 88 | |
| 女性 | 7 | 5 | 16 | 26 | |
| 退職率（※3） （）内はOKI単体（%） |
1.4（1.3） | 1.8（1.6） | 2.4（2.3） | 2.5（2.6） | |
| 自己都合による退職率（※3） （）内はOKI単体（%） |
1.2（1.1） | 1.6（1.5） | 2.2（2.2） | 2.3（2.2） | |
| 従業員一人当たりの年間平均教育研修時間（※1） （時間） |
15.6 | 17.0 | 23.2 | 20.3 | |
| 従業員一人当たりの年間平均教育研修費用（※1） （円） |
64,314 | 60,644 | 68,551 | 76,660 | |
| 健康診断受診率（※1） （%） |
100.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | |
| 労働災害度数率（※1）（※7） | 0.00 | 0.09 | 0.00 | 0.00 | |
| 労働災害強度率（※1）（※8） | 0.00 | 0.00 | 0.00 | 0.00 |
- ※1 OKI単体
- ※2 国内の特例適用グループ7社の集計値
- ※3 国内連結子会社
- ※4 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成3年法律第76号）の規程に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成3年労働省令第25号）第71条の4第2号における育児休業等および育児目的休暇の取得割合を算出したものです。
- ※5 各年度末時点の実績を掲載しています。ただし、2023年度のOKI単年度の実績については、女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画上の女性管理職比率の目標数値を年度初時点の数値としているため2024年度初の数値を掲載しています。
- ※6 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規程に基づき算出
- ※7 100万延べ労働時間当たりの労働災害による死傷者数をもって、労働災害の頻度を表すもの
- ※8 1,000延べ労働時間当たりの延べ労働損失日数をもって、災害の重さの程度を表すもの
ガバナンス
| 取締役数、監査役数 | 2021年6月 | 2022年6月 | 2023年6月 | 2024年6月 |
|---|---|---|---|---|
| 取締役数（名） | 9 | 9 | 8 | 8 |
| 独立社外取締役数 | 4 | 4 | 4 | 4 |
| （社外取締役のうち独立役員に指定されている人数） | 4 | 4 | 4 | 4 |
| 女性取締役数 | 1 | 1 | 1 | 1 |
| 事業経営経験を持つ社外取締役数 | 2 | 2 | 2 | 2 |
| 監査役数（名） | 5 | 5 | 5 | 5 |
| 独立社外監査役数 | 3 | 3 | 3 | 3 |
| （社外監査役のうち独立役員に指定されている人数） | 3 | 3 | 3 | 2 |
| 女性監査役数 | 0 | 0 | 0 | 0 |
| 取締役会および監査役会の出席率 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 |
|---|---|---|---|---|
| 取締役全体出席率（%） | 100 | 100 | 98.2 | 100 |
| 監査役全体出席率（%） | 97.5 | 100 | 100 | 100 |
| 取締役および監査役の報酬等の総額等 | 2020年度 （対象役員の数） |
2021年度 （対象役員の数） |
2022年度 （対象役員の数） |
2023年度 （対象役員の数） |
|---|---|---|---|---|
| 社外取締役を除く取締役（百万円） | 265（5） | 234（6） | 238（6） | 254（5） |
| 社外監査役を除く監査役（百万円） | 46（2） | 46（3） | 46（2） | 46（3） |
| 社外取締役（百万円） | 46（4） | 53（4） | 55（4） | 55（4） |
| 社外監査役（百万円） | 17（4） | 24（3） | 27（3） | 27（3） |
- ※各報酬等の総額は、事業年度ごとの定時株主総会終結の時をもって退任した役員の報酬等も含まれています。
| 政策保有株式 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 |
|---|---|---|---|---|
| 銘柄数（銘柄） | 84 | 78 | 74 | 65 |
| 貸借対照表計上額の合計額（億円） | 355 | 315 | 312 | 410 |
| コンプライアンス、公正な企業活動 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 |
|---|---|---|---|---|
| 贈賄、腐敗行為に関わる問題発生件数 | 0 | 0 | 0 | 0 |
| 通報・相談窓口への相談件数（※1） | 41 | 23 | 42 | 25 |
| コンプライアンス管理者研修会受講率（%）（※2） | 100 | 100 | 100 | 100 |
| 職場のコンプライアンス教育受講率（%）（※3） | 100 | 99.9 | 99.9 | 99.8 |
| 企業献金・ロビー活動等支出額（百万円）（※4） | 0 | 0 | 0 | 0 |
社外からの評価
OKIが組み入れられているインデックス
外部機関からの評価
CDP気候変動 A-（OKI）
えるぼし認定
（OKI、OKIクロステック）
健康経営優良法人
（OKI、OKIクロステック）
プラチナくるみん認定（OKI、
OKIサーキットテクノロジー）
くるみん認定（OKIソフトウェア、OKIクロステック）
スポーツエールカンパニー（OKI）
国土強靭化貢献団体認証
（レジリエンス認証）
（OKI）
- ※FTSE Russel（l FTSE International Limited と Frank Russell Companyの登録商標）はここにOKIが第三者調査の結果、FTSE Blossom Japan IndexおよびFTSE Blossom Japan Sector Relative Index組み入れの要件を満たし、本インデックスの構成銘柄となったことを証します。FTSE Blossom JapanIndex SeriesはグローバルなインデックスプロバイダーであるFTSE Russellが作成し、環境、社会、ガバナンス（ESG）について優れた対応を行っている日本企業のパフォーマンスを測定するために設計されたものです。FTSE Blossom Japan IndexおよびFTSE Blossom Japan Sector Relative Indexはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。
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