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プレスリリース
2022年2月24日
帳票対応能力を強化した5年間無償保証の業務用A3モノクロLEDプリンター発売
フロントアクセス構造でメンテナンススペースを49%削減
COREFIDO B842dn
OKIは、業務システムでの利用に最適なA3モノクロLEDプリンターの新商品として「COREFIDO（コアフィード） B822dn／B842dn／B842dnt」の3機種を本日発売します。印刷可能範囲の拡大やトレイごとの印刷位置補正など、業務用プリンターに不可欠な帳票印刷への対応能力を強化しました。また、フロントアクセス構造により、日常のメンテナンスに必要なスペースを49%削減(注1)したほか、安心して長くお使いいただける5年間無償保証(注2)を実現しています。官庁・自治体や医療、金融業界など国内の業務用プリンター市場向けに、B822dnは4月上旬、B842dnおよびB842dntは5月下旬にそれぞれ出荷を開始し、年間15,000台の販売を計画しています。
A3モノクロプリンターは、主に国内の官庁・自治体や医療、金融市場などにおいて業務プリンターとして活用されており、さまざまな帳票印刷への対応が求められます。新商品B822dn／B842dn／B842dntは、トレイごとの印刷位置補正、用紙サイズぎりぎりまでの印刷範囲拡大(注3)、印字位置を最適化するための変倍印刷などに新たに対応しました。さらに、従来機種では対応していなかった220g/㎡の厚紙や幅55mmの幅狭用紙、1,321mmの長尺用紙などへの印刷も可能としたことで、多様な帳票印刷のニーズに応えることができます。
また、従来機種と比較して本体サイズを43%(注4)小型化したことに加え、消耗品交換や紙詰まり除去などほとんどのメンテナンス作業が前面から行える「フロントアクセス構造」、および従来はトップカバーを開かないと交換できなかった定着器をダイレクトに着脱可能とする「定着器ダイレクトアクセスシステム」を採用したことによって、日常の運用で必要となるメンテナンススペース(注5)は従来機種比49%の削減を実現しています。
印刷速度は従来機種比で約13%(注6)向上させ、ファースト印刷時間は33%(注7)高速化しました。連続印刷時の熱による印刷速度低下を抑制する最新の空冷制御設計によって、業務帳票の大量印刷ニーズにも対応可能です。装置寿命150万ページ（または5年）(注8)の高耐久性に加え、5年間無償保証、メンテナンス品5年間無償提供の長期無償サービス(注9)に対応しているため、業務プリンターとして安心してお使いいただけます。
OKIは、光源に小型化が可能なLEDを使うなど、プリンターの小型化技術を追求してきました。今後も、印刷が欠かせない現場の生産性向上に貢献するとともに、限られたスペースでプリンターを運用するさまざまな業界のお客様へ出力機器を提供することで、現場が抱える課題の解決に貢献していきます。
価格表
| 品名 | 主な仕様・特長 | 税込価格（本体価格） |
|---|---|---|
| B822dn |
|
140,800円（128,000円） |
| B842dn B842dnt |
|
B842dn：184,800円（168,000円） B842dnt：217,800円（198,000円） |
仕様詳細はリリース関連リンクをご覧ください。
用語解説
- 注1：A4使用時の体積比、B822dnの場合（B842dnは42%削減）
- 注2：ご購入日から起算して5年以内に発生した故障について、当社保証規定に基づいて無償で修理するサービス
- 注3：用紙の端から4.23mm
- 注4：A4使用時の体積比、B822dnの場合（B842dnは31%削減）
- 注5：トナーカートリッジなどの消耗品交換やメンテナンス品交換、紙詰まりの除去などの対応に必要なスペース
- 注6：従来機種（B841dn）とB842dn／B842dntとの比較
- 注7：従来機種（B841dn）とB842dn／B842dntとの比較。データ受信開始から本体排紙トレイに排出完了するまでの時間（A4ヨコ送り片面時、トレイ1から給紙）
- 注8：150万ページの通紙性能を維持するため、保守員による当社指定部品の交換が必要な場合があります
- 注9：ご購入日から起算して5年以内にメンテナンス品（定着器ユニット、転写ローラー、給紙ローラーセット）が規定の交換寿命を迎えた場合、交換品を無償で提供するサービスです。なお、交換作業はお客様で行っていただきます。当社に交換作業を依頼される場合は、工賃（出張費を含む）をお客様にご負担いただきます
リリース関連リンク
- 沖電気工業株式会社は通称をOKIとします。
- その他、本文に記載されている会社名、商品名は一般に各社の商標または登録商標です。
- 本件に関する報道機関からのお問い合わせ先
- 広報部
電話：03-3501-3835
お問い合わせフォーム - 本件に関するお客様からのお問い合わせ先
- コンポーネント&プラットフォーム事業本部 情報機器事業部 国内販売推進部
電話：03-5635-8120
- ※各リリースの記載内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。
