第8回 「周辺機器のOKI」へ、テレタイプの開発
「ENIAC」と呼ばれるコンピューターが1946年（昭和21年）にアメリカで誕生しました。そして、日本では1955年（昭和30年）頃からコンピュータリゼーションの幕が開けます。 その中にあって、OKIは官民あげての国産コンピューター開発プロジェクトに参画。特に周辺機器（入出力装置）の領域で時代をリードしていきます。
国産コンピューターの開発に向けて
「ENIAC」の誕生以来、アメリカではユニバック社やIBM社などの計算機メーカーによる、真空管を素子とする第1世代コンピューターの時代が花を咲かせます。一方、日本では1955年（昭和30年）頃から一部の先進的企業でコンピューターの導入が始まります。時代はすでにトランジスタを素子とする第2世代に突入しており、10年遅れたコンピュータリゼーションの夜明けでした。
1955年（昭和30年）、財団法人電波技術協会に「電子計算機調査委員会」が設置されます。最大のテーマは当時最先端であったIBM社製を追い越す国産機の開発でした。OKIをはじめとするエレクトロニクスメーカー7社が集められ、試作研究に分担協力することになります。
ここで注目されるのが、OKIのポジショニングです。コンピューターを活用するには、データ伝送装置と入出力装置（周辺機器）が不可欠であることは言うまでもありません。しかし、日本の試作研究プロジェクトは通信機メーカーにより構成されており、周辺機器に関する十分な技術・ノウハウを持ち合わせていませんでした。その中で唯一、OKIだけは周辺機器メーカーとしての素養と実績を持っていたのです。すでに1935年（昭和10年）の「沖電気時報」では印刷電信機の研究論文を発表、その後もテレタイプをはじめ、多くの独創的な印刷電信機を実用化していました。OKIは同プロジェクトにおいて、紙テープリーダー、万能入出力装置（さん孔タイプライター）などを担当。情報処理分野のエポックとなる新技術・新製品を続々と開発していきます。
「網」へと拡がるテレタイプの利用に対応
さん孔タイプライターと同時期に開発された
ハングルテレタイプ
昭和20年代の後半になると、保険・証券・銀行・電力などを中心に日本の産業界では事務処理の合理化が一大ブームとなります。1953年（昭和28年）に開発されたページ式印刷電信機「テレタイプライター」は、こうした動きに対応する最初の製品でした。
続いて企業はさらなる合理化を求め、IDP（Integrated Data Processing）という方式を導入し始めます。これは本店と全国の支店や工場をテレタイプ網でつなぎ、事務処理を一元的に行う方法です。これにより、テレタイプの利用は「点」から「線」、そして「網」へと拡がる可能性を示しました。
こうした流れにあって、新製品「さん孔タイプライター」が誕生します。きっかけは1956年（昭和31年）富士製鉄に電話設備の売り込みにいった際に舞い込みました。IBM社のPCS（パンチカードシステム）と連動する「さん孔タイプライター」の開発を依頼されたのです。一般の用紙に印刷するのではなく、フォーマット用紙にきちんと印刷できなくてはならないため、技術陣は大いに苦労しましたが、完成した製品は予想を超える反響を呼びました。特別仕様の「さん孔タイプライター」の受注が次々と決まり、OKIは日本における「データ処理」をリードしていくことになるのです。
最新鋭設備の工場で、さらなるヒット商品を続出
初期の「オキタイパ」
1950年代後半、金融機関では本店と全支店網を自動的に接続して為替交換業務を迅速に処理する必要に迫られていました。いわゆる第1次オンラインです。そのニーズに、真っ先に応えたのもOKIでした。1958年（昭和33年）に北海道拓殖銀行に納入したのを皮切りに、OKIが納入したテレタイプ交換網は30行を超えました。さらに防衛庁、商社、電力会社などにも納入。テレタイプ分野でのシェアは実に90%に達しました。その後、データ処理機器分野は競争が激化。特に「さん孔タイプライター」では、国内外のメーカーが新製品を投入し、熾烈なサバイバルが繰り広げられます。
そこでOKIは、「さん孔タイプライター」を小型化する研究を進め、1961年（昭和36年）6月に電動タイプライター「オキタイパ2000」を市場に投入します。同機は、帳票類を発行しながらさん孔紙テープを作成するタイプライターで、印字・けん盤・読み取り・さん孔・制御の5機能で構成され、印字速度は1分間に500字の能力を発揮しました。高崎工場苦心の傑作は、多くのユーザーから高い評価を受けました。「オキタイパ」はその後シリーズ化され、花形商品に育っていくのです。
このようにOKIは「周辺機器のOKI」としての地位を確固たるものとしますが、この名声は製品の独創性・信頼性の高さだけで勝ち得たものではありませんでした。一方では、1957年（昭和32年）に販売専門会社を設立し、マーケティング力を強化。顧客の需要を研究開発の糧とし、トップメーカーとしての地位を不動のものとしていったのです。