脱炭素
基本的な考え方
OKIグループは、SDGsの達成や脱炭素化に向けた取り組みを事業活動の中で着実に推進するとともに、そのプロセスや成果をステークホルダーの皆さまへ積極的に発信し、持続的な成長につなげていきます。こうした取り組みの土台となるのは、社員一人ひとりの環境意識と主体的な行動です。全社員の環境活動を活性化しながら、企業全体で脱炭素社会の実現に貢献していきます。
この計画は「OKIグループ環境ビジョン2030／2050」を実現するために、2028年度までの行動計画として、バックキャスティング思考により詳細化し、拠点と商品を軸に環境経営を推進しています。
目標と実績
OKIグループは、マテリアリティとして「事業活動を通じた環境負荷の低減」を掲げ、中長期目標である「OKIグループ環境ビジョン2030／2050」において、温室効果ガスの排出量削減を掲げています。
2028年度までの計画策定に当たっては「気候変動」と「生物多様性」を総合的に評価し、脱炭素化を重点的なテーマとして、取り組みを推進しています。
2026年度から2028年度における活動項目です。
| 取組み内容 | 分析 | 軸 | マテリアリティ | 2028年度までの行動計画・目標 | 2025年度目標 | 2025年度実績 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 環境貢献商品の拡大と創出 | 機会 | 商品 | 〇 | 環境貢献売上高の対全体売上高比率の増加 （50%以上） |
35%以上 | 49% |
| 自社拠点からのCO2排出量削減（スコープ1+2） | リスク | 拠点 | 〇 | 33.6%以上削減 （2020年度比） |
21%以上削減 | 35%削減 |
| 調達先と製品使用時のCO2排出量（スコープ3;カテゴリー1,11） | リスク | 商品 | － | 2030年度25%削減に向けたサプライヤーエンゲージメントの完了 | 12.5%以上削減 | 0%削減 |
環境貢献売上高比率
気候変動への対応を含む環境貢献商品の創出・拡大を目指し、外部情勢を踏まえ定義の見直しを行うなど、本業を通じた環境問題への取り組みを強化しています。2030年度目標である「環境貢献売上高比率50%」については、2028年度までに達成の見込みです。
| 2028年度 目標 | 2025年度 実績 |
|---|---|
| 50% | 49% |
取り組み事例
OKIグループは、事業拠点におけるエネルギー使用効率の向上とCO2排出量の削減に積極的に取り組んでいます。
事業拠点の脱炭素に向けては、効率改善（省エネルギー）や再生可能エネルギーの導入を通じ、着実に脱炭素化を進めています。具体的には、空調機や照明などのファシリティ（建物付帯の設備）や生産設備の高効率化、これらの設備の運用改善に加え、業務の効率化による省エネルギーを進めてきました。
また近年では、再生可能エネルギーの計画的な導入を進めており、2025年度はCO2削減目標を上回る成果を達成しました。今後も再エネ導入施策を強化し、従来からの省エネ施策とあわせて、脱炭素化を一層進めていきます。
SBT1.5℃目標の達成に向けては、省エネルギーの徹底とともに、再生可能エネルギー（再エネ）の導入を進めています。2022年度からは再エネ導入をさらに強化し、自社設備への太陽光パネル設置に加え、非化石証書などの再エネ関連証書の購入にも取り組んでいます。2025年度の再生可能エネルギー導入率は18%となっており、今後も拡大を図っていきます。
エネルギー使用量については、エネルギー効率を1.0%改善（対前年度比）することを目標に、さまざまな施策を実施しています。
