OKIOpen up your dreams

Japan

  • Global Site
  • お問い合わせ
  • サイトマップ
  • Chinese Site
サイト内検索

 


現在位置:Home > プレスリリース2008 > 旅行プラン作成支援ツール「トラベルコンパス™」を発売


プレスリリース

2008年7月28日

旅行プラン作成支援ツール「トラベルコンパス™」を発売

観光地の位置・イベント開催日時情報と連携、誰でも簡単に最適な旅行プラン作成が可能に

OKIは、このたび、誰でも簡単に周遊プランを作成することができる旅行プラン作成支援ツール「トラベルコンパス™」を開発し、地方自治体や旅行会社に向け本日より販売を開始します。「トラベルコンパス」は、既存の情報サイトや観光情報を有効活用するとともに、観光地の位置情報と開催日時などの時間情報を連携させ、個人のニーズに最適な旅行プランの作成をサポートするツールです。地方自治体などでは、運営する観光情報サイトに「トラベルコンパス」を採用していただくことにより、旅行者の集客や精度の高いニーズ把握が可能となります。

インターネットの普及により、個人でも観光情報や経路の検索をすることは容易になり、自由旅行やひとり歩きをしたいというニーズが高まっています。しかし、個人がそれらの情報を連携させて具体的なプランを作成するには、数多くの情報サイトや観光地の情報検索を行うことが必要であり、まだまだ煩雑さをともなっているのが現状です。

このためOKIでは、OKI独自の技術により位置と時間の情報を用いて、これまでにない妥当性・現実性をもった観光周遊プランの作成支援を実現するツールとなる「トラベルコンパス」を開発しました。本商品は、観光地の位置情報(住所など)と時間情報(オープン時間や開催日時など)をもとに、周遊プランの作成を支援するためのツールです。操作性に優れ、誰でも簡単に楽しみながら目的・趣向に即したプラン作成を行えるようにサポートします。これにより、例えば、ある地方イベントの開催期間中に、適切な移動時間が組み込まれた、具体的で妥当性のある旅行プランを作成することが可能となります。

具体的な移動手段の表示については、オプションである「NAVITIME接続機能」を使うことにより、株式会社ナビタイムジャパン(代表者:大西 啓介、本社:東京都千代田区)が提供する経路検索サービスで実現できます。さらに、旅行プラン情報を携帯電話やPDAと連携していただくことにより、ナビゲーションサービスなどへのサービス拡張が可能となります。

弊社は、観光をキーとした地域活性策を展開する地方自治体や、旅行会社などに対して、本商品を積極的に販売していきます。

なお、株式会社クロス・カルチャー(代表者:加藤 晴彦、本社:東京都港区)が運営する地域総合ポータルサイト「自治体ドットコム」にて、「トラベルコンパス」を採用したトライアルサイトが本日より公開されます。

観光情報サイトとの連携イメージ(例)

観光情報サイトからお気に入りのイベントを選択(①)し、イベント情報をもとにスケジュールを作成(②)します。〔画面はサンプルです〕

販売計画

標準価格
標準パッケージ:オープン
NAVITIME接続機能:オープン
  • サイト構築、画面カスタマイズなどは別途費用が必要となります。
  • 株式会社ナビタイムジャパンの経路検索サービスの契約は含まれません。
出荷時期
2008年7月28日
販売目標
2010年までに30セット

主な特長

  1. 誰でも簡単に楽しみながら目的・趣向に即した旅行プランを作成できるよう支援します。
  2. 観光情報の開催時間と移動時間を考慮したプラン作成をサポートします。
  3. オプションの「NAVITIME接続機能」を追加することにより、株式会社ナビタイムジャパンが提供する経路検索機能に容易に接続できます。

株式会社ナビタイムジャパン

ナビタイムジャパンは、独自開発の経路検索エンジンおよび地図描画エンジンを用いて、トータルナビゲーションサービス「NAVITIME」など、ナビゲーションサービス市場における世界のデファクトスタンダードを目指されております。

特に、徒歩、電車、自動車、バス、飛行機など、様々な交通手段に対応したルートを、出発地から目的地まで、ドアツードアで提供できることが業界において強みとなっております。
紹介サイト

  • 沖電気工業株式会社は、グローバルに認知される成長企業を目指し、通称をOKIとします。
  • トラベルコンパスは、沖電気工業株式会社の商標です。
  • NAVITIMEは、株式会社ナビタイムジャパンの登録商標です。
  • 自治体ドットコムは、株式会社クロス・カルチャーの登録商標です。
  • その他、本文に記載されている会社名、商品名は一般に各社の商標または登録商標です。
本件に関する報道機関からのお問い合わせ先
広報部
電話:03-3580-8950
本件に関するお客様からのお問い合わせ先
情報システム事業部 システム開発部
電話:03-5445-6236
  • (2009年10月5日追記)「本件に関するお客様からのお問い合わせ先」は、2009年10月5日現在のものに記載を変更しました。
  • 各リリースの記載内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。

ページの先頭へ